この活動計画は2008年8月9日に開催された日本環境学会第34回通常総会で決定されたものです。
2008年度活動計画案
(1) 定期刊行物等の発行
1. 会誌『人間と環境』34巻 3号、35巻 1号、2号を刊行する。
2. ニュースレターを発行する。
(2) 研究発表会等の開催
1. 年次大会
2008年8月9～10日に富山県立大学で開催する。
2. 総会
2008年8月9日に富山県立大学で開催する。
(3) 学会の組織強化
1. 会員の拡大
2. 会員データの整備
3. 部会活動の強化
(4) 部会活動計画
○ 総務部・庶務部
① 会費収入の増大を図る。
・会費の納入状況を会誌の発送時に通知して、会費の滞納を防止する。
② 新規会員獲得を促進する。
・環境に理解のある大学図書館や企業の購読会員を増やす。
・学会や各種シンポジウム開催時に入会案内を準備して、個人会員を増やす。
③ 会員名簿を完成させる。
・会誌投稿者および研究発表会報告者を照合する。
・会員からの各種問い合わせに迅速に対応する。
○ 編集部
・『人間と環境』34巻 3号、35巻 1号、2号を刊行する。
・編集委員会を年間4回程度開催し、雑誌の質の向上、編集体制の充実を図る。
○ 共同研究部
公害や環境に関わる諸問題について、プロジェクト（ＷＧ等を含む）が外部の関連団体と共同して取り組む研究をコーディネートすると共に、プロジェクト間の連絡・調整を行なう。継続中の「土壌汚染ＷＧ」は築地市場移転問題に積極的に取り組んでおり、新規の「温室効果ガス排出実態分析委員会」と「有害物質による魚介類汚染問題調査検討専門委員会」において、今後、活発な活動により成果を挙げていきたい。
○ 企画部
現在のところ未定。年会時に企画部会を持ち検討する。
○ 情宣部
① ニュースレター発行
発行時期が間に合うものについては、基本的な情報は会誌に掲載することとし、手間と費用の合理化をはかる点から、必要に応じて発行することとする。ただし、少なくとも来年はじめの役員選挙についてはニュースレターの発行が必要となる。
② ホームページの管理
引き続き学会の情宣の主要ツールとして重視して取り組む。
③ その他
入退会手続き、研究発表会、総会における会員と学会のコミュニケーションを効率化するITツールの活用については、常任幹事会の評価をまって進めることとし、問題があれば対処する。
○ 国際部
各会員が強い関心を持っている環境問題に対する国際的な取り組みを的確に捉え、学会誌の活用を中心に講演会や研究会、シンポジウム等の開催などへの取り組みも引き続き追求して行く予定である。